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映画『アルマジロ』:あなたは、大切な人を戦地へ送り出すことができますか?


映画『アルマジロ』予告編



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これが、戦争だ。
アフガン戦争最前線アルマジロ基地。
その映像(リアル)に世界が驚愕したドキュメンタリー


監督・脚本:ヤヌス・メッツ/撮影:ラース・スクリー/編集:ペア・キルケゴール
プ­ロデューサー:ロニー・フリチョフ、サラ・ストックマン製作:フリチョフ・フィルム
(デンマーク/2010/デンマーク語、英語/カラー/HD/105分)

●映画『アルマジロ』公式サイト
http://www.uplink.co.jp/armadillo/

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アフガニスタンの最前線アルマジロ基地。国際平和活動(PSO)という名の下に派兵されたデンマークの若い兵士たちに7ヶ月密着撮影を敢行した。アルマジロ基地はNATOが統率する国際治安支援部隊(ISAF)の一つでイギリス軍とデンマーク軍が駐留している。平和な都市生活から前線基地での軍務。タリバンを敵とする偵察活動という戦争の日常のなか、数回の交戦で極度の興奮状態を体験した若い兵士たちは戦争中毒に陥っていく。
『ハート・ロッカー』の冒頭で「戦争は麻薬である」という言葉が流れるが、このドキュメンタリーではまさにそれが現実のものとして映しだされている。


これは決して他人事ではない。日本でも憲法9条の歯止めがなくなれば、この映画のように大切な人を戦地へ送り出すことになるのかもしれないのだ。戦争とは、人を殺すこととは、正義とは?ゲームでもフィクションでもない「戦争」を突きつけるドキュメンタリーである。
<公式サイト・イントロダクションより>

■優れた戦争映画はすべて反戦映画になる。この作品も例外ではない。ただしはみだしている。問題作のレベルではない。虚構か現実か。そもそもその区分けに意味などない。映像であるかぎりは(カメラを意識した)フィクションだ。でもこの作品は、その定義すら無効化する。軍や兵士たちはなぜこの撮影を許したのか。あらゆる意味で問題作だ。
― 森達也 (作家・映画監督)

■かつて、戦争映画はドキュメンタリーでさえスクリーンのこちら側から鑑賞するものだった。しかし、この映画では兵士のヘルメットに取りつけた小型カメラと共に、突然戦場に放り出され飛んでくる弾丸におののき転がり回る恐怖を味あわされる。バーチャルな世界で戦争ゲームに興じる若者達、憲法を改悪して戦争したがっている政治家達にこそ見せたい。これが戦争なんだ!!と。
― 菊地昇 (写真家)

■地獄が天国に見えるから怖い。とは黒澤明監督の「地獄の黙示録」への見事なコメントだが「じゃ、実際、戦争ってどうなのよ?」と思う人は本作を見ればよい。一見、虚構に見える逆転現象が、戦争は映画的快楽に満ちている、という当たり前だが実は非常にヤバい事実を語りかけてくる。

■ある種の本質的な快楽というのは恐怖の中からしか出てこないのではないか?とさえ、この映画を見ていると思う。 戦争というのは人の心が何か?というのを簡単に暴いてしまうのかもしれない。 しかし、人はそれを認めたくない。認める事そのものが恐怖だからだ。 この心理メカニズムは誰の心にもある普遍的なものだと思う。
― 平野勝之 (映画監督)

■初めて戦争を身近に感じてしまった…。自分探しのように若者たちが戦場で人を殺してる?まるで軽く肩を叩かれたような真実の告げられ方です。ていうか、戦争映画にして「あいのり」を見てるようなあの感じ…そう、リアリティ番組に感情移入して鑑賞者としての安全圏を守れなくなっちゃうあの感じ。ハイリスクと引き換えにそんな恐怖を僕に突き付けてくれた製作者たちに、表現者として最大限の敬意を捧げたいです。まさにこの映画は戦場のリアルであるとともに、先進国(ウチラ)のリアリティだ。
― 卯城竜太 (アーティスト集団Chim↑Pomリーダー)

■自分が何を観たのか、いまだに混乱している。
映像素材は現実から採られたものではあっても、作品を作品たらしめている編集はフィクションのそれと大差ない。とはいえ、アメリカ映画のような、筋や人物の心理を示唆するたぐいの親切な文法はそこにはない。あくまでもわたしたちの神経をずたずたにし、ほんろうし、戦争の恐怖につきあわせようとする。近年、現代の戦争にまつわる映画が数多く作られてきたが、わたしにとってはこれをしのぐものは、今のところ、ない。
― 池田 香代子(翻訳家)

■永く続いているアフガンの戦争は哀しくて暗い。その暗闇を若いデンマーク兵がのぞきこませてくれる。 最新装備を持ち、テレビゲームをし、携帯電話で故郷に電話をする彼等は、 幸わせな国から来た無垢な軍隊という意味で、まるで日本の自衛隊のようだ。 その彼等が戦争の魔性にとり込まれてゆく。それを密着して映し出していくカメラが見事だ。
― 安彦良和(漫画家)

<公式サイト・COMMENTSより>


国防軍、集団的自衛権の行使を叫ぶ首相にまず現地視察を薦めたい、そういう映画ですね。
by martin310 | 2013-02-28 13:25 | 時代の真相

”衆院選1票の格差訴訟”最高裁判決を確実に立法する方法、それは国賠訴訟!


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去年12月の衆議院選挙は、選挙区ごとの1票の価値に、最大で2.43倍の格差があり、弁護士らの2つのグループが、「国民の意思を反映した正当な選挙とは言えず、憲法違反だ」と主張し、全国14の裁判所に選挙の無効を求める裁判を起こしたいわゆる”衆院選1票の格差訴訟”の判決は、東京高裁の3月6日をかわきりに、最終の仙台高裁秋田支部の3月27日で下されることとなった。

[各地の判決日]
・3月6日が東京高裁。
・3月7日が札幌高裁。
・3月14日が仙台高裁と名古屋高裁。
・3月18日が福岡高裁と名古屋高裁金沢支部。
・3月22日が高松高裁。
・3月25日が広島高裁。
・3月26日が東京高裁、大阪高裁、広島高裁、広島高裁岡山支部、広島高裁松江支部、福岡高裁宮崎支部、福岡高裁那覇支部。


さらに、同弁護士のグループは、ことし夏の参議院選挙についても「制度の抜本的な見直しが行われていない」と主張し、選挙の差し止めを求める新たな訴えを、3月初めにも東京地方裁判所に起こすことを決めた。
去年の衆議院選挙の無効を求めた裁判が、3月、全国で相次いで判決が出るのに加え、この新たな提訴によって、参議院選挙も1票の格差の審理が進められることになった。



だが、仮にこれらの”1票の格差訴訟”での違憲判決が出た場合に、国会がその最高裁判決通りの立法を、すみやかにするのだろうかという疑念が少なからずあると思われます。
そこで、国会がその最高裁判決通りの立法をしない場合の具体的な対処方法案についてどのようなものがあるのか、「hitori_ippyo」さんのまとめ (http://togetter.com/li/451798)にありましたので、ここに転載させていただきました。


1人1票実現方法⇒国賠訴訟

【1】「仮に、『憲法は人口比例選挙を要求している』と明言した最高裁判決が出ても、利害関係者である国会議員は最高裁判決どおり法改正をしないのではないか」との懸念に対する1人1票実現案を連続ツイートします。

【2】次の最高裁判決で「憲法は人口比例選挙を要請している」と明言したにも拘わらず、国が速やかに(たとえば、3週間内)人口比例の改正法を立法しなければ、国民は国賠訴訟を起こすことができます。

【3】国賠法1条1項は、国の公権力の行使に当る公務員が、その職務を行うについて、故意又は過失によって違法に他人に損害を加えたときは、国が、これを賠償する責任があると定めています。

【4】更に2項では、1項の場合に、公務員に故意又は重大な過失があつたときは、国は、その公務員に対して求償権を有し、同公務員が、故意又は過失によつて違法に他人に損害を加えたときは、国がこれを賠償する責ありとしています。

【5】国賠訴訟で原告が立証すべき5要件。第1:公務員であること。国会議員が公務員であることに争いはなし。第2:公権力の行使にかかわる公務員であること。国会議員は、立法行為に係わるので、この要件も満たす。

【6】第3:公務員の行為が違法であること。国会議員は憲99条で憲法尊重擁護義務を負っているので、最高裁判決が「憲法は、人口比例選挙を要求している。よって違憲」と判決したら、国会議員は、速やかに、人口比例の改正法を立法する義務を負う。

【7】第4:公務員の故意または過失があること。国会議員は、最高裁判決の存在を知っているので、立法しないのは故意。第5:原告が損害を蒙っていること。慰謝料5000円/人を認めた最判H17.9.14(在外邦人選挙権訴訟)が既にあり。

【8】つまり、参政権を住所差別で制限されている国民は、国賠訴訟を提起し、立法の不作為に基づく慰謝料を請求できます。有権者は1億400万人なので1人5000円で合計で5000億円の訴訟もありえます。

【9】更に、国が国賠訴訟で敗訴すれば、国は故意または、重過失の国会議員に求償できます。国会議員が1人1票の立法をしないのは故意。国会議員は上記個人責任のリスクを知れば、速やかに最高裁判決に従った立法をするでしょう。

【10】また、国務大臣が、個々の国会議員に求償することを怠る場合は、当該国務大臣の違法行為を理由として国賠訴訟を提訴できます。よって、当該国務大臣は個人責任を負担するリスクを負います。

【終】このように、1人1票の最高裁判決がでれば、国会は、速やかに最高裁判決に従った立法をすると思われます。とにもかくにも、最高裁の一日も早い「1人1票判決」が待たれます。

by martin310 | 2013-02-27 14:22 | 社会問題

現代の「食」についての驚愕のドキュメント映画をご紹介。

この4本は2~6年前に既に公開されたものだが、今こうして「食」に対する関心が異常に高まったときに、是非しっかりと観てみたい映画だ。
残念ながらここには短い予告編しかないが、そのわずかな映像の中でも驚きの実態が垣間見られる。
調べると、レンタルDVDの中にもあるようだ。さっそく借りて観てみよう。


映画 『フード・インク』 『ありあまるごちそう』 予告編


映画 『フード・インク』
アメリカの食品産業の現状に警鐘を鳴らし、第82回アカデミー賞ドキュメンタリー長編賞にノミネートされアメリカで話題を呼んだ注目作。普段口にしている食べ物の生産過程を追う中で、大量消費と大量生産の時代に農業や畜産業が巨大な生産工場と化した現実や、食の市場を牛耳る企業の実態を浮き彫りにする。アメリカの食事情に言葉を失うと同時に、日本でも食品偽装問題など食の安全が問われる中、改めて食のあり方を考えさせられる一作だ。

映画 『ありあまるごちそう』
徹底した利益追求とコスト削減主義から生まれた流通のグローバル化の影響を受けた食の分野において、需要と供給のバランスを大きく崩して貧富の差が拡大している現実を追ったドキュメンタリー。国連で活躍する飢餓問題の第一人者ジャン・ジグレール教授をはじめ、世界最大の食品会社、最前線で働く漁師、農家、家畜業者に徹底取材を行い、飢餓が­生まれるメカニズムを白日の下にさらす。飽食の時代に警鐘を鳴らす衝撃の事実に目を疑う。


映画 『ファーストフード・ネイション』 予告編

映画 『ファーストフード・ネイション』
ジャーナリストのエリック・シュローサーのノンフィクション書籍を原作に、リチャード・リンクレイター監督が映画化、2006年カンヌ国際映画祭で賛否両論を巻き起こした話題作。“食の安全”をテーマに、アメリカのファーストフード業界の内幕を暴く。


映画 『おいしいコーヒーの真実』 予告編

映画 『おいしいコーヒーの真実』
世界市場において石油に次ぐ巨大貿易商品であるコーヒー、その知られざる真実に迫ったドキュメンタリー。コーヒーが消費者に届くまでの道のりを紐解きながら、貧困に喘ぐコーヒー農家の人々の暮らしを救うべく立ち上がったひとりの男の姿を捉える。
by martin310 | 2013-02-26 21:59 | 「食」の問題

「福岡正信 自然農法家」

福岡正信 自然農法家


YouTubeでこんな動画を見つけた。
「福岡正信 自然農法家」

a0282620_21273346.jpgいや、懐かしい。
福岡さんには、かれこれ昔の話だが、そう19歳の頃だったと思うが、たまたま書店で見つけた『自然農法・わら一本の革命』(柏樹社、1975年9月)という一冊の本に心底感銘し、熱狂して読み、その緑の哲学の思想と実践に心酔した思い出がある。
不耕起(耕さない)、無肥料、無農薬、無除草を特徴とする自然農法なんて画期的ではないか。当時、そういう誰もやらなかった農法を独りで実践研究する氏の姿と、
「 田も耕さず 肥料もやらず 農薬も使わず 草もとらず
 しかも驚異的に稔った
この一株の稲が教えてくる緑の哲学なのだ
種を蒔いて わらをしく
それだけで 米はできた
それだけで この世は変わる
みどりの人間革命は わら一本から可能なのだ
誰でも いますぐ やれることだから」
昭和50年盛夏 福岡正信
という言葉に心震わされた時期でもあった。

a0282620_21274981.jpg当時福岡正信氏(1913-2008)の映像などなかったが、今、こうして動画で氏の姿を見ていると、どうも岩手の花巻郊外の山村に小屋(高村山荘)を建てて晩年を過ごした、高村光太郎(1883-1956)の姿にだぶって見えてくる。風貌も似ているが、山荘の雰囲気も同じようだ。
文学熱に最初に火が点いたのは、この高村光太郎の随筆集だった。それは、この高村山荘での山暮らしの日々を記したものだ。
数年前に宮澤賢治のことで花巻を訪れた折、この高村山荘にも足を運んだ。
随筆集「愛のきわみに」を読んで以来、30余年ぶりに文章の中の現地に立ったときは感無量だった。
(意外に両人の晩年は、潜在的な禅的色彩がどこか共通している)


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高村山荘外観(外部蓑屋):旧居を保存するために二重に蓑屋で囲われている。


まあ元来、こういう田舎の山村で独居自炊して自然と共に生きるのが、自分の性にあっているというか、そういうある種、厭世趣味的な孤独派な自分なのかもしれないと思うこの頃である。
だから、つまりは、山小屋がログハウスに代わっただけで、プチ野菜づくりやガーデニングなどというものにいそしむのだろうか。

しかし、生涯をかけて自然農法に打ち込んだ福岡氏にとって、その日本の農地自体がまさか、放射能汚染に晒されるなどと、しかも、TPPなるもので日本の農業が危機に見舞われるような時代を、こんなに早く迎えるとは思わずに亡くなったのではないだろうか。いや、既に自然の法則に逆行する世の進行にこそ対抗したからこそ、緑の哲学に生きたとも云えるのかもしれない。予測された世の到来なのだとも考えられる。

by Martin


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自然農法 わら一本の革命(春秋社)
by martin310 | 2013-02-24 21:35 | 「食」の問題 | Comments(3)

ここにきて、マイナンバー法案が来月1日閣議決定されると?!

MSN産経ニュース(2013.2.21)によると
「政府・与党は20日、国民一人一人に番号を割り振り、納税情報や社会保障情報を一元的に管理する共通番号「マイナンバー」制度を導入するための関連4法案について、3月1日に閣議決定する方針を決めた。今国会で予算関連法案として成立させ、平成28年1月の利用開始を目指す。
4法案は、民主党政権が昨年の通常国会に提出後、自民、公明、民主3党の実務者で修正協議を続けていたが、昨年11月の衆院解散でいったん廃案となっていた。政権交代後、政府・与党は3党の修正協議の結果を踏まえて、法案を国会に提出する。」



◎国民を番号で管理する「マイナンバー」制度とは?

年金、医療、介護などの社会保障制度は現在、制度ごとに違った番号が個人に付けられている。このことが、手続きが複雑になっている一因。
そこで、全国民に「共通番号」割り当てることで、それを解消し、一枚のカードですべてがわかるようにする。

◆全国民一人一人に番号(マイナンバー)が割り振られる
◆マイナンバーで自分が年金や保険料、所得税にいくら払ったか等を一括で確認できる
◆マイナンバーのカード1枚で年金手帳、健康保険証、介護保険証として使える
◆高額な医療等を受けた場合、自己負担額を超える金額を一旦本人が支払う必要がなくなる
◆転居したり、結婚や姓が変わったりしても継続して記録を管理できる
◆確定申告などでの各種証明書の添付を省略できる
◆年金記録問題のようなミスをなくす効果が期待できる
◆低所得者を偽装した生活保護費の不正受給を防止する



マイナンバーで、我々の一般の生活環境での個人情報が一括されることだ。
ということは、このナンバーひとつで我々の生活実態のほとんどの情報が掌握されることになる。行政が情報を持つことは、国が国民を管理することになる。
さらに、基本情報の項目が生活のさらに細部にわたるようになれば、以下の動画にある管理隷属世界が本当のものになるのでは?


国民総背番号制の本当の目的



≪参考≫
愛知県弁護士会の会報「SOPHIA」平成24年7月号より
「マイナンバー」制度に潜む危険
http://www.aiben.jp/page/library/kaihou/2407_11_mynumber.html
by martin310 | 2013-02-24 15:28 | 社会問題

今更ながらTPP、より多くの人が必死にならなければ本当に日本がなくなる!


「TPPに参加して何が危険なのか?」についてまだよくわからないという方は、まず以下の動画をご覧いただきたい。
2011年の動画なので政権が既に変わっているが、TPPの内容説明に違いはない。
「聖域なき関税撤廃」などという国民を煙に巻く文言で、本当の致命的な危険性には注意を向けさせなくしている罠に早く気づくべきだ。
何も知らないうちに、国家存亡の危機が津波のように押し寄せる。
マスコミは何も知らせない。


サルでもわかるTPPがヤバい7つの理由



TPP: 日本を呑み込むもう一つの大津波

by martin310 | 2013-02-23 21:13 | 社会問題

キッチンガーデンでプチ自給自足


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このブログでは何度となく、食物の危険性を書いて来ましたが、実際、我が家も食べ物に気を配ることが今まで以上に強くなっています。
主食を玄米に代え、朝のパン食も半分に減らし、肉はまったく食べずに、魚や野菜はベクれていないであらう産地ものを選んで買い、50℃洗いを率先し、調味料も厳選し、水は伊豆の深層水にして、ファーストフードやジャンクフードは一切禁止にして、粗食をこころがけ、豆乳ヨーグルトで免疫力アップして、この難局を乗り越えて生き抜こうとしています。

なかでも野菜はおかずの中心になるので、地元の無農薬野菜をできるだけ手に入れるようにしていますが、なかなか必要な種類があるとは限りません。なので、旬のもので手軽に家庭菜園でつくれるようなものはガーデンの一角で育てようと、西側の傾斜面にキッチンガーデンを作ることにしました。

a0282620_1957515.jpgSPF材で囲いをつくり、木材防腐塗料で塗装して傾斜面に設置しました。土を掘って枠を水平を取って埋めていくのにかなり骨が折れましたが、出来上がりはご覧のとおりまあまあでしょうか。寸法は1メートル×3メートルの横長のミニ畑です。この3平米のスペースで、食卓に乗るほんのちょとした添え物の野菜などをつくろうという訳です。
去年もガーデンの隅のわずかなスペースを利用し、きゅうり・なす・ミニトマト・シソ・パセリ・スナップエンドウ・ブロッコリー・枝豆などをつくりましたが、今年はもうちょっと本格的にやろうと、今から意気込んでいます。(右の写真は、去年のスナップエンドウの画像です)

キッチンから飛び出して、庭先のキッチンガーデンで今が盛りとなっている野菜をつまみ採って、すかさず調理に使うという、この最高に贅沢で新鮮で安全な食べ物を食す生活こそ、これからのスローライフなやり方ですね。(我が家は線量計も装備してます。今のところガーデンの空間線量では危険な数値は出ていません。土壌そのものまでは測れないですが)

以下には、現在のデッキに置いた鉢に咲く花々を並べておきます。


by Martin


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離れのミニログのデッキに吊るしたハンギング。ログハウスにはゼラニュウムの赤が似合うという法則を発見して、今年は今までのパンジー、ビオラに変えてゼラニュウムがこの場を占めています。その右は、コニファーのムーングロウ。


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このピンクの花は雲間草(クモマグサ)。この名は、雲に届きそうな高山に自生することにちななんだ意味だそうだ。とても詩的なイメージの名ですね。


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これはジュリアン。これもバスケットで年中吊るされているものですが、自然に毎年出て来て花を咲かせます。かわいいものです。


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これはよくあるスノーポール。陽にあたるとつぼんだ花びらをいっせいに開きます。花がまとまっていると、子供たちがワーワー言っているようで、とてもにぎやかな感じ。
by martin310 | 2013-02-23 20:01 | ガーデニング | Comments(0)

プチDIY:棚の塗装


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以前から気になっていた洗面所の飾り棚(白木)の塗装をしました。
これは、IKEAのウォールシェルフ「EKBY JÄRPEN/ EKBY VALTER」のバーチ材突き板(白木のまま)を無塗装のまま使っていたのですが、どうもログ壁のパイン材の色と相性がいまいちなので、もっと黒っぽい色の方が全体が締まるのではと、いつかは塗装しようと思っていたものでした。

それで、思いを決して全部取り外して、オイルステイン(アサヒペン)のウォルナットで一度塗りしました。この塗料は一度塗りでも色ムラにならず、そこそこの濃度を持っています。逆に二度塗りすると濃すぎてしまうので、さらっと一塗りして出来上がりです。
木目が浮き上がってなかなか味のある板になります。

a0282620_16223385.jpgこれは以前、ミニログのデッキに置いてあるラダーシェルフを塗ったときと同じ塗料で、一塗りで魔法のように渋い感じに仕上がります。→

ちなみに以下の画像が塗装前の様子です。違いがわかるでしょうか。
アイビーやシュガーパインのグリーンはなんとフェイクです。
最近の製品はよくできていますね。あと赤い花も。

で、実はこの飾り棚の下はウオッシュレットがあります。右にはIKEAの洗面台があります。つまりこの部屋は、トイレ兼洗面所、兼脱衣場、兼洗濯場なのです。
できるだけきれいな場所で孤独のひとときを過ごしたいですからね、意外にこだわるのです。

by Martin

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by martin310 | 2013-02-22 16:27 | *D.I.Y | Comments(0)

IWJ 郭洋春氏インタビュー「韓米FTAの実状とTPPの危険性」

2013/2/21に行われたIWJの岩上安身氏による、郭洋春氏(立教大学経済学部教授)緊急インタビューの重要な要旨を、岩上氏の実況ツイートからまとめおこう。

動画を見てみれば、TPPのISD条項のあまりの空恐ろしさに唖然とするだろう。
郭教授が言うように、「帝国主義も最終的には領土の拡大。それを合法でやるか非合法でやるかの違い。ただ帝国主義でも、ここまで社会システムの細部にまで入りこむものではなかった」 ほど、戦火を交えない合法的占領政策であることはいうまでもない。まさに不平等条約によって、日本国民は根こそぎ奴隷化されることを意味する。アメリカの完全植民地となる条約である。

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上の画像は、IWJ Independent Web Journalの動画から。


記事・映像はこちらから→http://iwj.co.jp/wj/open/archives/59749
※掲載期間終了後は、会員限定記事となるそうです。


2013/2/21 郭洋春氏インタビュー 実況ツイートまとめ
◆岩上安身氏(@iwakamiyasumi) twitterより
明日行われる日米首脳会談で、安倍総理がTPP交渉参加を表明するか。会談の直前に重要なインタビュー。以下、連投します。2月21日11時30分より、郭洋春氏(立教大学経済学部教授)緊急インタビュー。「韓米FTAの実状とTPPの危険性」を実況します。

岩上「日米首脳会談。果たして安倍総理はTPP交渉参加表明するのかしないのか。WSJに公開書簡が掲載。『TPP参加すべし』『辺野古移設』『集団的自衛権行使容認せよ』など。『そうすればオバマは喜ぶだろう』と」

岩上「韓米FTAで新しい動き。ハンギョレ新聞によると、韓国では低炭素自動車優遇措置が延期になった。その理由が韓米FTA。米国企業が『不公平』だとして、ISD条項によって介入」

郭教授「推進派は輸出が伸びると主張するが、先ほどのハンギョレ新聞の報道のように、日本で言えば『エコカー減税』が米国の介入によって延期となる事態。自動車のような伸びる産業も伸びなくなる」

郭教授「また経済成長戦略として有効、との主張もあるが、正直な話、TPP参加国であるブルネイやシンガポールのような国では、日本の経済成長はない。中国やインドなどが加われば別だが、これらの国はTPPには参加しない」

郭教授「経済学者から言わせてもらうと、推進派は経済を知らないんじゃないかと思う。一部の企業は伸びるだろうが、99%を中小企業が占める日本経済は失速し、格差が拡大する」

郭教授「ハンギョレの記事。米国は京都議定書で二酸化炭素削減を批准していない。そうした米国の露骨なナショナリズムが現れた。韓国は環境保護の公共政策でも、米国企業がそれを邪魔だと思えばこうして介入してくる」

岩上「米国は日本に『TPPに入りたいならどうぞ』という態度を見せながら、入ったら郵貯をよこせ、米国産牛肉を輸入しろと要求する」郭教授「郵貯の件もすでに韓国で数ヶ月前に起きたこと。韓米FTAを見ればTPPがわかる」

岩上「米韓FTA(TPPの先行モデルである)の問題点」郭教授「ラチェット条項。米国車が韓国内で売れないと、不公平だとして訴えることができる。米国はいくらでも韓国に自動車を輸出できるが、米国内では米国車を保護」

岩上「韓米FTAでISD条項が発動した」郭教授「米国の投資ファンド『ローンスター』が『不利益を被った』として韓国政府を訴えた」

郭教授「TPPでは『脱原発』も意味がなくなる。2011年、ドイツがフランクフルトの原発を閉鎖した際に、それを所有・運営していたスウェーデンの企業がドイツ政府を訴え、勝訴した」

郭教授「しかも、TPPは過去の判例は参考にされない。仮にドイツ政府が勝ったとして、韓国政府も原発を閉鎖したとしても、勝てるかわからない」岩上「しかも非開示。情報として蓄積されない。しかも世界銀行は米国の傘下」

郭教授「『間接接収による損害賠償』。言語、法、慣習等により米国企業が『不利益を被った』をみなされた場合、訴えられる。条文には『合理的に得られる利益が得られなかった場合』とある。彼らが『非合理的』とみなせば訴える」

岩上「米韓FTA締結の際も圧力が。ヨンピョンの砲撃事件の際、米国高官マイケル・フロマンが、キム・ジョンフン通商担当交渉官を散歩に誘い、『米韓の安全保障の結びつきを強くする機会はもうないだろう』と圧力をかけた」

郭教授「現代の不平等条約。昔と今が違うのは、『二国間の話し合いの結果』という体裁がとられること」岩上「しかし、その締結の経緯では、やんわりと脅しを仕掛けてくる」

郭教授「『公平な競争』を最も阻害するのは『言語』という理屈。公共調達の際の行政文書や、法規等も、すべて英語でも書かなくてはならなくなる」

国営企業は『独占的である』『期待された利益を阻害するものである』として、外国企業が全ての国営企業に参入できる。全ての市場へのアクセス。全ての規制を取り払う」

郭教授「『金融及び資本市場の開放』。郵貯など、国の根幹である資本全てに米国企業が参入する。金融市場を国がコントロールできなくなる」

郭教授「『待遇の最小基準』。『内国民待遇』とは外国企業が韓国国民と同じ待遇を受けられるというものだが、その待遇の基準を『国際慣習法に則る』とするものだが、この『国際慣習法』なるものは存在しない(!)」 

岩上「どのような事態が予想される?」郭教授「懸念すべきは『土地』。外国企業が韓国国民と同じように韓国の土地を得ることができるようになる。どこかの国の『他国の(他国人が)土地を買える法律』を『国際慣習法』として」 

岩上「韓米FTAで韓国は今後どうなる?」郭教授「非正規雇用の増加。利益を得られる企業は、とことん利益を追求できるのが韓米FTA。乱暴な手段で利益をあげる米国企業を韓国企業が真似をする可能性」 

郭教授「韓米FTAの条文には『韓国企業の米国内の活動については米国の国内法が優先される』と書いてあり、その逆は書いていない。このISD条項は『韓国にのみ』適用される」

岩上「土地の収奪など、まさに植民地」郭教授「帝国主義も最終的には領土の拡大。それを合法でやるか非合法でやるかの違い。ただ帝国主義でも、ここまで社会システムの細部にまで入りこむものではなかった」 

岩上「本当に恐ろしい話。これ交渉参加して離脱するというのは難しい?」郭教授「難しい。一旦参加すれば米国は次々に要求をしてくる」岩上「韓米FTAの時のように『安全保障』を盾に参加圧力をかけてくる」 

郭教授「『安全保障』という観点で日本と中国韓国がいがみ合うのを、一番ほくそ笑んでいるのは米国でしょう。アジア地域の分断のためのTPPであり、韓米FTAである」  (了)



<参考>
ISD条項とは、「投資家対国家間の紛争解決条項」(Investor State Dispute Settlement)の略語であり、主に自由貿易協定(FTA)を結んだ国同士において、多国間における企業と政府との賠償を求める紛争の方法を定めた条項である。

●ISD条項の入った条約を結んだ国(カナダ・メキシコ・韓国)の法律で、アメリカの投資家が損をした場合、国際投資紛争解決センター(世界銀行の傘下) に訴える。
●国際投資紛争解決センターは、投資家の被害がどれだけだったかの観点のみで審議する。
●非公開である。
●判例(過去の裁判判決の前例)に拘束されない。
●裁判結果に不服があっても上訴できない。(一審のみ)
●明らかな法解釈の間違えがあっても、当事国の法機関は正すことができない。

◆郭洋春氏インタビュー関連記事は、
2013/3/2の『知っているだろうか?「ISD条項」とは、外国企業が日本の「土地」すらも収奪できてしまう仕組み。』を追加掲載しました。

http://martin310.exblog.jp/17398155/
by martin310 | 2013-02-22 11:26 | TPP関連

重要:岩月浩二弁護士「法律家が斬るTPP、ISD条項」まとめ

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上の画像はIWJ Independent Web JournalのUstream映像からキャプチャーしたものです。

実際の記事・映像は→http://iwj.co.jp/wj/open/archives/59414
(※但し、IWJ掲載期間終了後は会員限定記事となるそうです)


2013/02/20に行われた第44回「TPPを慎重に考える会 勉強会」での、講師:弁護士の岩月浩二氏によるTPPの「ISD条項」についての講義の要旨を、IWJの岩上安身さん(@iwakamiyasumi) twitterのツイートと、HEATさん(@HEAT2009)のツイートからまとめさせていただいた。
TPPの、我々がなかなか知ることがない「ISD条項」についての法的な視野からの実態を講演されている、たいへん貴重な内容となっているので、ここに記録させていただいた。


2013年2月20日(水)、東京都千代田区の衆議院第二議員会館で、「第44回 TPPを慎重に考える会 勉強会」が行われた。この日、講師として招かれたのは弁護士の岩月浩二氏。投資家が他国政府に対して訴訟を起こすことを可能にする「ISD条項」について講演した。以下は、岩月弁護士の講義内容より抜粋。

◆岩上安身さん(@iwakamiyasumi) twitterより

「ISD条項とは①外国投資家に国家を超越する法主体性を付与して国家主権の絶対性の通念を覆す②内政不干渉の普遍的国際法秩序を覆す」

「ISD条項は90年代以降激変。NAFTAがISD条項を入れる。米国企業がカナダ政府を訴える。従来は抑制的だったが次第に急増。2007年には46件が訴えられた」

「ISD条項が適用されると、外交保護権による国家間交渉を介さずに、投資家が直接に国家と交渉することが出来るようになる。外国投資家が、『国家』を超える存在となってしまう」

「ISD条項と日本国憲法第76条1項(司法権の独立)とはどのような関係にあるか。これまで判例がない。学説上も、国際法に基づく例外を認める議論はない」

「ISD条項は憲法76条1項に以下の但し書きを付けるに等しい→"外国投資家と国・地方公共団体に関する紛争に付いては、司法権は外国投資家の選択による私設国際仲裁裁判所に属する"。これは明確に憲法違反」

「韓国は米豪FTAにはISD条項がないことを理由にISD条項の除外を求めたが、アメリカは豪は同じ英米法圏だが韓国は相違するとしてISD条項の除外を拒んだ」

「日本がISDをやっているのは途上国とだけ。途上国の企業から訴えられることはないから。しかしアメリカとは絶対にやってはいけない。『この条項は憲法違反だから出来ない』と主張すべき」



◆HEATさん (@HEAT2009) twitterより

「ISD条項と憲法の関係。ISD条項は、司法主権を侵害する。さらに行政主権、立法主権を侵害する」

「外国投資家の国家に対する直接交渉権というのを認める。外交公権なんてうっとおしいことを言わずに、直接、国家に対して、外資が要求を突きつける。ただちに国際紛争にできる。直接交渉する前でも、ISDで裁判に訴えるということが、交渉を有利に進めるリバレッジ効果をみる」

「司法主権の侵害。ISD条項はもともと途上国の司法制度の不備を理由として途上国の司法を排除することを目的とした。だから、その狙い自体が締結国の司法主権を排除する、外国投資家のために司法主権を排除することなので、司法主権の侵害はもともと明らか」

「近代国家において、国内で起こる紛争は、外国資本だろうがなんだろうが、本来的にその国の裁判所の管轄に則るのが大前提。統治権の一部(司法)を外部に奪われれば、その国家は独立国家ではないと私は思います」

「司法主権の侵害とはそういう意味で、これを憲法的にどう表現するかというと、憲法76条1項『すべて司法権は、最高裁判所及び法律の定めるところにより設置する下級裁判所に属する』。要するに国内で提起する具体的公的紛争を裁く権限は裁判所が独占しますよとなってます」

「私は憲法違反だと確信しています。憲法違反の条約を締結・批准する権限は内閣にも国会にもない。憲法99条の冒頭には憲法遵守権が、ISD条項を含む条約を締結すること自体が憲法違反で無効だというのが私の考えかたです」

「立法権の侵害。ISDは、国民に責任を負わない私設裁判所に、国家の規制を左右する絶対的権限を認めることになる。国民主権原理・民主主義原理による正当化は不可能。なぜ、民間法廷に立法権まで制限されなきゃならないのか。これは反民主主義制度だといわざるを得ない」

「憲法41条『国会は、国権の最高機関であつて、国の唯一の立法機関である』。ただし、国会はISDによる仲裁判断には従わなければならない。国民主権から外資主権への転換」

「憲法99条『公務員は、この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ』。ただし、ISDによる仲裁判断がこの憲法と異なる場合、仲裁判断に従わなければならない。こういう仕組みであろうと思います」

「地方自治。憲法92条『地方公共団体の組織及び運営に関する事項は、地方自治の本旨に基いて、法律でこれを定める』。憲法94条『地方公共団体は、その財産を管理し、事務を処理し、及び行政を執行する権能を有し、法律の範囲内で条例を制定することができる』」
※この地方自治については、メキシコのメタルクラッドの例を岩月弁護士は紹介。地方自治は成り立たなくなると。

「TPP交渉参加国中、日本がISD(投資協定)を締結していない国は、米国・カナダ・オーストラリア・ニュージーランドだけ。加と豪とは経済連携協定交渉中なので、残るは米NZだけ」

「米国の弁護士は120万人、日本の弁護士は3万数千人で精一杯。ISDの仲裁費用は非常に莫大。ハイエナ弁護士がいかに群がるか、これは火を見るより明らか」

by martin310 | 2013-02-21 00:03 | TPP関連